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サーチナニュース 2016-10-20 08:41
http://news.searchina.net/id/1621193?page=1
悔しい！日本料理は高級でヘルシーなイメージなのに、
中華料理は・・・＝中国報道
もちろん中華料理の高級レストランも存在するが、ファーストフードのように気軽に食べられるというのが米国における中華料理の一般的なイメージだろう。
一方、日本料理は寿司をはじめ、高級でヘルシーな料理というイメージの確立に成功している。
同じアジアの料理であるのに、イメージに大きな差が生じた理由について、中国メディアの北京時間は１７日、
「日本料理は高級料理なのに、中華料理は安いイメージしかないのはなぜか」
と疑問を投げかけた。
記事は、欧米の映画に出てくる中華料理は「お世辞にも良いイメージで描かれていない」と指摘する一方、同じアジアの料理であるのに
「日本料理は名実ともに高級料理の地位を確立することに成功した」
と紹介。
東京には世界でもっとも多くのミシュランガイド掲載店があると伝え、こうした点からも日本料理は世界的に良好なイメージを確立したことがわかると論じた。
また、米国のレストランガイドの統計においても、日本料理の平均価格は１人あたり６８．９４ドルで、フランス料理やイタリア料理を超えていると紹介。
一方、中華料理の１人あたり単価はインド料理やタイ料理と並んで各国料理のなかで低いほうにあたると伝えた。
米国において日本料理と中華料理のブランドイメージに大きな差が生じている現状について
「各国の料理の名声と地位を決めるのは味や食材だけでなく、その国の経済力や文化的威光や文化的名声も大きく関係している」
と指摘。
米国において日本料理が高いブランドイメージを確立できたのは、日本の経済力やソフトパワーが優れていることを示すとの見方を示した。
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サーチナニュース 2016-10-28 09:25
http://news.searchina.net/id/1621781?page=1
メイド・イン・チャイナは「米国市場から姿を消しつつある」＝中国メディア
中国は「世界の工場」として、ありとあらゆる製品を世界各国に輸出してきた。
だが近年は、人件費の上昇などを背景に、中国から東南アジアへ工場を移転させる企業も増えており、中国の世界の工場としての地位は揺らぎつつある。
中国メディアの北京時間は２６日、米国在住の華人による手記として「米国市場からメイド・イン・チャイナが姿を消した」と伝えている。
記事は、米国で娘を育てる華人女性の見解として「米国のスポーツ用品店で購入したスポーツウェア７点のうち、メイド・イン・チャイナはわずか１点だけだった」と伝え、米国で販売されている有名スポーツブランドの製品の多くは「もうメイド・イン・チャイナではなくなっている」ことを紹介した。
続けて、華人女性が購入したナイキやアディダスといったブランドの製品について、生産地が記されているタグの写真を掲載したうえで「ベトナム製」や「インドネシア製」、さらには「エジプト製」、「バングラデシュ製」、「タイ製」などであったことを紹介。
さらに「かつて米国で販売される有名スポーツブランドの製品はほとんどすべてが中国製」だったとしながらも、
中国製がこれだけ減少しているということは「こうしたブランドは中国撤退を完了させ、他国で順調に生産を行っているということ」だ
と論じた。
また記事は、有名スポーツブランドのみならず、世界の家電メーカーや電子機器メーカーも相次いで中国から撤退し、人件費の安いアジア諸国に工場を移転させていることを伝える一方、「中国の製造業は今なお付加価値の低い産業チェーン末端に位置している」と指摘。
技術力が市場の発展に追いついていないにもかかわらず、米国市場でこれだけ「メイド・イン・チャイナが姿を消してしまった」ことは中国の製造業が極めて深刻な問題に直面していることを意味すると指摘している。
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サーチナニュース 2016-11-08 07:05
http://news.searchina.net/id/1622537?page=1
米国では「中国製」はもはや少数派、
中国経済が直面する圧力を実感＝中国報道
中国はライターのような日用品からスマートフォンのような電子機器まで、ありとあらゆる製品を製造し、世界中に輸出してきた。
世界の工場と呼ばれた中国だが、近年は人件費の上昇などを背景に中国から工場を撤退させ、東南アジアに移転させる動きも少なくない。
中国メディアの緯度財経は６日、
「米国国内の商業施設では以前、ありとあらゆる商品にメード・イン・チャイナのタグがついていた」
と指摘する一方、
現在はメード・イン・チャイナの製品は「数える程度しか見かけなくなった」と伝え、米国国内にいても中国経済が直面する巨大な圧力を感じ取ることができると伝えている。
記事はまず、米国のスーパーマーケットで販売されている果物や野菜について
「基本的にはすべて米国産であり、
米国は農産物の保護を行っているため中国産はほとんど売られていない」
と紹介。
また、肉類や海産物についても「米国産、カナダ産、欧州産」が中心であり、同じく中国産はまず存在しないと主張した。
また、服飾関連についても
「かつて、中国人旅行客たちは『気をつけていないと、旅行先でメード・イン・チャイナを購入してしまう』と冗談を言い合うほど、中国産の製品が多かった」
と紹介する一方、
現在の米国では「靴や洋服などの服飾はベトナムやタイ、インドネシア、パキスタン産のものが多い」
と指摘。
メード・イン・チャイナの製品が圧倒的に減り、東南アジア諸国に米国国内の市場を奪われている現状を指摘した。
さらに、テレビや冷蔵庫、洗濯機などの家電製品についても「見かけるのはソニーやサムスン、フィリップス、ＬＧなどのメーカー」だとし、中国メーカーの製品も存在するものの、売れ筋の「主流」ではないことを紹介。
また、自動車の分野においては当然、中国メーカーの車が米国で存在するはずもなく、米国で見かけるのは「大半が日本車」であると指摘した。
記事は、付加価値の低い労働集約的な製品をいくら米国に売っても「利益にはならない」と主張する一方、付加価値の高い製品の分野では世界的なブランドが育っておらず、トヨタやソニーのように米国で市場を獲得できるような競争力のある企業は、中国にはまだないと指摘。
世界の工場として圧倒的な影響力を誇った中国だが、米国国内ではその中国製造業の地位が落ちてきていることが見て取れる。
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Record china配信日時：2016年11月12日(土) 6時20分
http://www.recordchina.co.jp/a154879.html
中国で外資系企業の撤退相次ぐ、
中国人が自国ブランドを選ぶように―米メディア
2016年11月11日、中国の消費者が国内ブランドの製品を選ぶようになり、
中国市場に進出した海外ブランドは生き残りがますます難しくなっている。
環球時報が伝えた。
ブルームバーグによると、英国のスーパー、マークス＆スペンサーは中国市場に進出していたが、すでに10店舗が閉鎖に追い込まれた。
中国の消費者が次第に国内ブランドの製品を購入するようになったことやネットを通じた買い物をするようになったことが原因だという。
コンサル大手ベイン＆カンパニーの調べでは、中国経済の減速で消費が落ち込む状況の中、外資系企業の業績は中国企業よりも悪化している。
2015年、シャンプーやビールなど26品目で、グローバルブランドは中国での売り上げが1．4％減少したが、中国の国内ブランドは7．8％増加した。
消費者の動向にいち早く対応できているためだとみられている。
ファストフード各社は商品開発の現地化を進めることでシェアの縮小を食い止めようとしている。
マクドナルドはタロイモパイを、ケンタッキーフライドチキンは北京ダックツイスターを発売している。
しかし、中国人の味覚を満たすにはほど遠く、商品の多様化は新たなリスクを招きかねない。
衣類では中国人の体形や体格に合わないなど、中国の消費者に対する基本的な理解が欠けていることも背景にある。
マークス＆スペンサーはこの点でミスを犯し、中国の大衆市場に迎合しようとしながら失敗に終わった。同種のミスを犯す外資系企業は後を絶たない。
しかし、マークス＆スペンサーの撤退は他の外資系企業にとっていい教訓になるかもしれない。
小売りの20％がネット上での販売だという点も忘れてはならず、中国に適切なパートナーがなければ、中国で消費意欲の強い中産階級の動向もつかみ得ないだろう。
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サーチナニュース 2016-10-28 14:07
http://news.searchina.net/id/1621842?page=1
中国の自動車技術、
この１００年で日本に８０年以上の差＝中国メディア
中国メディア・今日頭条は２５日、「同じアジアの国なのに、中国のクルマづくりはどうして日本に及ばないのか」とする記事を掲載した。
記事は、技術的な点、そして歴史的な点から、日本と中国の自動車製造における「差」について論じている。
まず、
★．技術的な面については「われわれの教育では、正確さ精密さに関する研究が存在しない」
と指摘。
★．溶接技術を例に挙げ、日本では０．１ミリメートル単位の制度が要求され、厳しい訓練や試験が行われているのに対して、
中国では「『師匠』に何年か教わっただけの『新兵』が、工場で作業しているのである」
と説明した。
このような状況であるゆえ、
★．自動車のエンジンや高強度鋼材、高密度なネジといった部品が全て日本や欧州からの輸入頼みに
なっているのだとしている。
そして、歴史的な点では、中国は清末の洋務運動の失敗から８カ国連合軍による侵略侵略、対日戦争、そして工業のお手本としてきたソ連の崩壊という数々のトラブルを経てきた中国が、明治の産業革命、朝鮮戦争特需、高度経済成長といったチャンスをものにしてきた日本との間に、
「この１００年で２０−３０年、
いや先端分野では８０年あまりの差をつけられている」
と説明。
ソ連崩壊によって自主発展の道を余儀なくされた中国の自動車企業は、日本や欧米との合弁に活路を見出すも、その結果「組立工場」に甘んじることとなって「さらに１０年遅れた」としたほか、近年になってようやく自主開発に力を入れ始めたものの、短期間のうちに収益をあげるのは不可能であること、国産車の発展の方向性がなおも不透明であることをを指摘している。
そのうえで、今後中国の自動車産業が日本に追いつき追い越すためには、まず「地に足をつけて発展の路線を定め、積極的に自らの技術を開発すること」が必要であるとした。
また、目覚ましい発展を遂げている航空宇宙開発分野の素材製造技術を自動車分野に応用すること、国際的な標準を上回る新しい安全検査基準を設けて、中国自動車業界の国際的な影響力を高めることもすべきこととして挙げた。
「時は金なり」とはよく言ったもので、
時間の経過によって蓄積された経験や実績は、
いかに膨大なき財力を持っていたとしても、短期間のうちに手に入れることは不可能
なのだ。
そして、単に時間さえかけていれば成熟し、発展するかと言えば、決してそんなことはない。
情熱を注ぎ、コツコツと地道な努力を重ねてこそ、時間の蓄積が生きてくるのである。
記事が指摘する「８０年の遅れ」を、いつまでにどうやって取り戻すのか。
まず最初にやるべきことは、本気になって真剣に考えることだろう。
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Record china配信日時：2016年10月29日(土) 6時50分
http://www.recordchina.co.jp/a153658.html
同じアジアの国なのに…、
中国の自動車製造技術が日本にかなわないのはなぜ！？―中国メディア
2016年10月26日、捜狐汽車は、「同じアジアの国なのに、中国の自動車製造技術が日本にかなわないのはなぜ？」と題する記事を掲載した。
中国ではこれまでも日本の技術力が高く評価されているが、その代表格とも言えるのが自動車だ。
記事は、
「簡単な溶接一つにしても、中国では数年教わっただけの若造がすぐに機械の前に立つが、
日本では厳しい教育と審査を受けなければならない」
と指摘。
精密機器の領域でも日本との差は大きく、中国はエンジンやボディーの鋼板、ネジに至るまで日本や欧州から輸入している状態だとしている。
その原因はどこにあるのか。
記事は
★．「西洋の技術を学ぶという点で、実は日本と中国の始まりはほとんど同じだった」
と指摘する。
ただ、
★．「当時の清朝が中体西用論（中国の学問を基礎とし、西洋の学問を利用する）を採用したのに対して、
★．日本は全面的に西洋に倣う明治維新を行った。
数十年後、洋務運動は明治維新に完敗した」
と分析している。
さらに、
「朝鮮戦争やベトナム戦争で米国を支援した日本は、機械工業の発展のチャンスを迎えた」とする一方、
「ソ連に学んでいた中国の発展は、ソ連解体とともに方向性を失うことになった」
と指摘。
「この100年の工業の発展は日本の2、30年にも及ばず、その差は80年余りにもなる」と論じた。
その後、フォルクスワーゲン、トヨタ、フォードといった世界的に有名な自動車メーカーが次々と中国に工場を建設するが、
★．「核心技術はすべて海外のもので、自国メーカーは“組み立て”の道を歩むことに。
海外の技術を消化することを前提に自主生産を進めたものの、
市場と利益の追求に走ったことでSUVの発展に傾倒。
エンジンは三菱製を直接輸入することになった」
などと紹介し、
★．「中国国産車の発展の方向性が不明確な間に、
日本はハイブリッド路線を進み、さらにその差を広げた」
と分析している。
では、中国が日本の自動車工業に追いつき追い越すには何をしなければならないのか。記事は、
★．「浮ついたり、他社に追随したりすることをやめ、正攻法で自分たちの技術を蓄積していくこと」
★．「宇宙開発領域の鋳造技術と高品質のアルミニウム原料の研究開発を転用し、自動車分野の発展を促すこと」
★．「中国市場で国際基準よりも高い安全検査基準を打ち出し、合弁企業からさらに高い技術を輸出させること」
の3つを挙げた。
そして最後に、
「われわれに欠けているのは技術や人材だけでなく、
100年の技術の蓄積。
国産車が自らの道を進むことができると信じている」
とまとめた。
』
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サーチナニュース 2016-12-14 10:13
http://news.searchina.net/id/1625120?page=1
外資撤退の加速は事実、
「中国市場という金鉱は金が尽きたのか」
日本経済界の訪中団が９月末、中国側に対して中国撤退の手続きを一括で処理する窓口の設置を要請したことに対し、中国では「日系企業が大撤退するかもしれない」と大騒ぎになった。
中国メディアの今日頭条は９日、
「外資企業の中国撤退が加速しているのは事実である」
と説明する記事を掲載した。
記事はまず、米国企業の中国市場における利益が近年、大きく減少していると説明、
「多くの米国系外資企業が株式を売却する道を模索しており、
なかには企業そのものを売り払って米国に戻ろうとしている企業もある」
と指摘。
そうした外資企業のなかには世界的に有名なファーストフードチェーンも含まれると説明した。
こうした外資企業の撤退について、
「かつて中国市場は小売の巨大企業たちにとって金鉱だったが、現在すでにその時代は過ぎ去った」
と指摘。
また、２０１５年から中国のマクロ経済は下降周期に入っており、この新しい下降周期が外資企業のみならず、中国の民間企業と国有企業も含めた「淘汰」の波を起こしていると説明した。
しかし記事は、一部のファーストフードチェーンは中国で苦戦を強いられているが、スターバックスは好調であり、店舗を拡大していることを指摘、「これは中国人の消費の変化と関係がある」と説明。
中国人がコーヒーを楽しむようになり、中国で高いブランドイメージの確立に成功したスターバックスは中国市場で唯一好調な米国企業であると主張した。
記事は外資企業にとって、かつての中国市場は金鉱だったと説明しているが、この例えを借りれば中国は金鉱の金が尽きてしまったということだろう。
しかし記事が唯一の例外と指摘したスターバックスは新たな金鉱を掘り当てることができている。
中国は日本や米国と異なり、極めて速いスピードで変化しており、中国市場の金鉱の場所は掘り方も絶えず変化しているということだ。
中国の変化を鋭く読み取る企業だけが、中国市場のなかで新たな金鉱を見つけることができる
ということなのかもしれない
』
【身勝手な大国・中国】
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