昨年、中国で行われた抗日パレードで習近平・プーチンと並んで意気揚々であったパク・クネはいまや哀れである。
日本からの援助によって先進国に連なったが、「日本はいらない」として反日を鮮明にして３年ほどで韓国は絶望の淵に立つことになった。
もし、これが歴史なら中国もその歩みを一にすることになるかもしれない。
中国の発展を支えたのは日本の市場への参入。
しかし、中国もいまや韓国と同じで「日本はいらない」という歩みを強めている。
日本の中国からASEANへのシフトは続いている。
中国は生産国から消費国にかわろうとしているが、基本に生産がなくしては消費のカネも入ってこない。
生産があっての市場である。
中国はお札を刷ればお金が湧いてくると思っているようなフシがみうけられる。
果たして、韓国に続いて中国も零落の歩みをはじめているのでであろうか。
●ANNニュース
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Yahooニュース 2016年11月13日 17時0分配信 辺真一 | ジャーナリスト・コリア・レポート編集長
http://bylines.news.yahoo.co.jp/pyonjiniru/20161113-00064394/
韓国でクーデターは起きないか
●ソウル市庁前広場での１２日の朴大統領の退陣を求める集会
大統領絡みのデモが奇しくも米国と韓国でほぼ同時に発生した。
米国は当選したトランプ次期大統領への抗議デモで、韓国は現職の朴槿恵大統領への抗議デモ。米国も全米各地で、韓国も全土でデモが同時多発的に起きた。
どちらのデモも「大統領として認めない」「我々の大統領ではない」をスローガンに掲げて、「反対」及び「辞めろ」の合唱、オンパレードだった。
但し、両国のデモには決定的な違いがあった。
一つは、米国ではオレゴンなど一部都市でデモが暴動化したことやロサンゼルスをはじめ各地で逮捕者が続出したのに対して「国民大行進」と称された韓国のデモは最後まで秩序正しく、平和裏に行われたことである。
もう一つは、米国の「反トランプデモ」はトランプ氏の本拠地「トランプタワー」のあるニューヨークで１万人程度しか集まらなかったのに対して韓国は首都ソウルにニューヨークデモの１００倍の１００万人（主催者発表）が結集したことである。
仮に、韓国の警察発表の２６万人だとしても、ソウルでのデモはニューヨークよりもはるかに大規模デモであったことには変わりはない。
「崔順実スキャンダル」が表面化してから毎週土曜に行われる韓国のデモは主催者発表と警察発表には毎回大きな開きがある。
初回の１０月２９日は２万対９千人、二度目の１１月５日は２０万対４万５千人、そして今回（１２日）は１００万対２６万人である。
警察は当初、今回のデモについては１６万～１７万人と予想していたわけだから、警察の見通しよりも１０万人も多く参加したことになる。
韓国では通常、警察発表と主催者発表を足して２で割った数が正確と言われるが、その計算で行くと、１２日のデモには少なくとも６３万人が参加したことになる。
仮に主催者の発表とおり、慶尚南道の釜山や全羅南道の光州など地方からの参加者６万人を含め１００万人が募ったならば、建国（１９４８年）以来最大規模のデモという評価は別にして、少なくとも韓国では米国産牛肉の輸入再開に抗議した２００８年６月１０日（主催側推計７０万人、警察推計８万人）のデモを上回る２１世紀最大規模のデモであったことは間違いない。
一部与党議員も含め政党、社会、市民団体から労働者、農民、大学教授や学生、さらには芸術家、音楽家、映画界、文化人など各界各層から、そして主婦を含む老若男女の一般市民が石を投げ、鉄パイプを振るうなど過激な行動に走ることなく、「朴槿恵（大統領）退陣」を合唱し、蝋燭を片手に青瓦台（大統領府）近くまで整然とデモ行進したのはそれだけ国民が成熟したことの表れかもしれない。
だからこそ、「ワシントンポスト」や「ロイター通信」など外信が「これまでの韓国のデモとは明らかに異なる」と絶賛しているのだろう。
確かに近年、韓国のデモは暴力など過激な行動は影を潜めている。
大統領直接選挙制を求め立ち上がった１９８７年の民主化デモを機に国民の民度が高まったことが一つの要因に挙げられている。
しかし、問題はこれからだ。
デモは今回で終わるとの保障はない。
１００万人が首都に結集し、「ノー」を突きつけても、朴槿恵大統領が退陣しない場合、国民の怒りは今週末に４度目のデモとなってぶつけられるだろう。
再度、平和デモに徹すれば、何の問題も起きないが、仮に、辞めない朴大統領に苛立ち、暴動化し、混乱が生じた場合、あるいは治安が悪化し、警察力だけで収拾できない場合、軍が前面に出てくる可能性もゼロではない。
警察は１２日のデモに警察・機動隊２７２個中隊、合わせて２万５千人を配備したが、昨年１１月に全国民主労働組合総連盟（民主労総）など５３団体が主催した「民衆総決起」集会（警察推算、団体側推算１３万人、警察推定６万４千人）では約２万２千人の警察力と警察バス７００台・トラック２０台を動員し、規制にあたったものの死者を出し、警察官や機動警察なども１１３人が負傷した。
今後、警察力で治安が回復できない場合は、追い込まれた朴大統領が大統領権限である戒厳令を宣布することもないとは言えない。
朴大統領を支持する６０代から７０代の７００人前後デモ隊がソウルで集会を開き、「朴大統領の退陣デモに参加しているのは民主主義を破壊する従北左派勢力である」と非難し、主催者の一人であるソン・サンデ「ニュースタウン」発行人に至っては「朴大統領は直ちに戒厳令を宣布し、アカらを一人残らず捕まえろ」と叫んでいたことも気になる。
また、８日に開かれた国会法制司法委員会で与党・セヌリ党のキム・ジンテク議員が「北朝鮮はすべての宣伝媒体を使って『１１月１２日にすべてを終わらせろ』と扇動している。
乱数放送も１６年ぶりに再開している。
１１月５日の民衆総決起集会に出て来た中高校生らは『革命政権を打ち立てよう』と言っていたが、北朝鮮が裏で操っているのでは」と司法長官に調査するよう求める発言を行ったことも気になる点だ。
全斗煥軍事政権が１９８０年５月に全羅南道・光州での民主化要求デモを武力で鎮圧した際に「デモが北朝鮮によって扇動されている」ことを口実、大義名分にしていたからだ。
韓国では過去に２度、政治的混乱を理由に戒厳令が敷かれ、最期は軍がクーデターを起こし、全権を握った歴史がある。
一度目は、１９６０年４月に初代の李承晩政権が学生デモで倒され、政治混乱を招いた時「北の脅威」を理由に陸士８期卒を中心とした朴正煕少将率いる軍将校らがクーデターを起こし、実験を掌握している。
二度目は、後に大統領となった朴正煕氏が１９７９年暗殺され、政治空白が生じた時、これまた「北の脅威」や「安全保障」を理由に陸士１１期卒の全斗煥国軍保安司令官や盧泰愚第９師団長らが決起し、戒厳令を敷き、「ソウルの春」（民主化）が潰し、１９８０年に軍政を敷いている。
金泳三文民政権が誕生した１９９３年２月以来、軍の政治への介入は２６年間途絶えているが、「北の脅威」は現存したままである。
それどころか、ミサイルと核開発によってその脅威は以前よりも一段と強まっているというのが韓国軍部の認識である。
北朝鮮はいつでもミサイルを発射できる状況に加え、金正恩委員長が韓国の混乱に乗じ、前線部隊の視察など軍事的挑発を繰り返している時に国内が混乱している状況は軍にとっては耐え難いことである。
まして、朴槿恵退陣に伴う政変で北朝鮮に融和的で、かつ高高度ミサイル防衛システム（ＴＨＡＡＤ）の配備にも、日本との機密情報共有を可能にする軍事情報包括保護協定（ＧＳＯＭＩＡ）にも反対の立場を取る野党政権の誕生は軍部にとっては望ましくないのは言うまでもない。
今の韓国は昔と比べ、民度も高まり、クーデターを許す土壌はない。
軍も近代化された。
とは言え、東南アジアのタイでは一昨年、女性首相であるインラック・シナワトラ氏が国家安全保障会議事務局長を異動させ、親類を後継ポストに就かせたのは職権乱用であると問われた裁判で失職したのを機に発生したデモによる国内の混乱に乗じ、軍が「平和と秩序」の維持を名目に戒厳令を敷き、最期は軍政を敷いたことはまだ記憶に新しい。
先進国入りを目指す韓国でまさかクーデターが起きることはないとは思うが、「もしかしたら」との不安もよぎる。
「二度あることは三度ある」という諺があるからだ。
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Yahooニュース 2016年11月14日 7時16分配信 高英起 | デイリーNKジャパン編集長／ジャーナリスト
http://bylines.news.yahoo.co.jp/kohyoungki/20161114-00064409/
本当に「１００万人」も集まったのか
…韓国「大規模集会」の舞台裏
韓国の検察当局は13日、朴槿恵大統領の友人・崔順実（チェ・スンシル）容疑者による国政介入疑惑の捜査で、朴氏に対し15日または16日に参考人として聴取を受けるよう要請。
朴氏は15日にも受け入れを表明する見通しだ。
韓国では内乱罪などをのぞき、現職大統領は訴追されないが、朴氏が聴取要請を受け入れれば、韓国憲政史上初めて現職の大統領として検察の捜査を受けることになる。
一方、12日にはこの問題を巡り、朴氏の退陣を求める大規模な集会とデモが12日、ソウル中心部で行われた。
参加者数は、主催者発表で100万人、警察推計でも26万人に達し、韓国が1987年に民主化して以降では最大規模となった。
デイリーNKジャパンも当日、現地でデモの様子を取材している。
参加者数が主催者発表と警察推計とで大きく食い違っているが、これは計算方法の違いによるものだ。
当日の雰囲気から言えば、100万人が集まったとの確証はないまでも、
警察の推計は少なすぎると言える。
少なく見積もっても50～60万人、延べ数なら100万人近くに達していてもおかしくない。
（参考記事：【現地ルポ】おでんのメニューにも「朴槿恵退陣」…韓国「１００万人集会」の舞台裏）
■「愛人ホスト」に飽きた？
現場には、多種多様な人々が集まった。
韓国を代表する戦闘的労組や、野党の支持団体が存在感を示したが、数としては個人で参加した一般市民の方が多かったようだ。
その中には、デートのように手をつないだ恋人同士や、制服姿の高校生ら若者たちも目立った。
ただ、そのような参加者たちがひとつの政治勢力として結集しているかというと、そうではない。
たとえば戦闘的な労組は、朴氏の退陣を求めるだけでなく、与党セヌリ党や財閥にも攻撃の矛先を向けた。
「労働者と資本家に和解はあり得ない」などともアピールしていた。
熾烈な就職戦線に備えて猛烈な受験勉強をしながら、その合間に足を運んだ高校生たちとは、相容れない世界観だろう。
それに、崔順実ゲートが宗教や愛人ホスト、大企業との癒着まで、あまりに色々な問題に波及しているため、
ついていくことが出来ず、「少なくない国民が飽き始めている」
との指摘も現地で聞かれた。
（関連記事：親友の「愛人ホスト」が居並ぶ利権集団…朴槿恵大統領を操った「秘線会議」とは）
そもそも、大統領を退陣させるだけでも大仕事だ。
実現の可能性を高めるには、「100万人」のメッセージを「退陣せよ」の一点に集中させた方が良かったかもしれない。
それに、かつて強烈な反共教育が行われていた韓国には、高齢者を中心に、左翼アレルギーを持つ人が今も多い。
大統領に幻滅しつつも、左翼の伸長を嫌い、むしろ朴政権を支える選択をする人が増える可能性もある。
そもそも、デモを主催した市民団体や労組は、何をねらっていたのか。
一連の経緯などについては、韓国の政治や社会の動向を日本語で易しく解説しているニュースサイト「韓国大統領選2017」が最も詳しい。
写真やインタビュー類も豊富だ。
（参考サイト：韓国大統領選2017）
かいつまんで言うなら、大規模集会とデモによって国民の意思を示し、それによって与野党指導者の決意を促し、朴氏辞任から大統領選に至るスケジュール調整に入らせようという所に目的があった。
参加者の政治姿勢にバラつきがあったことを考えれば、大統領の出身母体として危機感を募らせる与党セヌリ党が動くかどうかは微妙だ。
しかし、韓国メディアで詳しく報道された当日の圧倒的な光景は確実に、朴氏の心理的なプレッシャーを重くしただろう。
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●이게나라냐ㅅㅂ_ 윤민석 視聴回数 46,331 回
2016/11/08 に公開
The World Video 2016/11/17 2016/11/17
http://videoclip.club/post-15911/
中毒性は“ピコ太郎”級！？
韓国で話題の朴大統領退陣ソング「これが国か」
2016年11月16日、朴槿恵（パク・クネ）大統領の親友、崔順実（チェ・スンシル）氏による国政介入疑惑などを受け大統領の退陣を求める声が高まっている韓国で、作曲家ユン・ミンソク氏が作った「これが国か」という歌が話題を集めている。
歌は
「これが国か。
槿恵、順実、明博（ミョンバク）、
泥棒、奸臣の巣。
犯罪者天国、庶民は地獄。
これ以上我慢できない。
下野せよ。
朴槿恵はすぐに下野せよ」
という歌詞を通して朴大統領の退陣を求めている。この歌は韓国各地で開かれている集会でも歌われている。
「これが国か」を聞いた韓国のネットユーザーは
「最高だ」
「中毒性はピコ太郎のPPAP級！」
「国民全員で着信音に設定しよう」
「歌があるのはいいことだけど、言葉が汚い…」
などのコメントを寄せている。
（出典：https://www.youtube.com/watch?v=hx-49U1zChc）
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jiji.com 2016/11/20-17:29
http://www.jiji.com/jc/article?k=2016112000018&g=int
朴氏が「共謀」＝現職大統領を初立件
－親友と側近の３人起訴・韓国検察
【ソウル時事】韓国の朴槿恵大統領の親友、崔順実容疑者の国政介入疑惑で、検察の特別捜査本部は２０日、崔容疑者と朴大統領の側近２人の計３人を職権乱用や強要などの罪で起訴した。
また、朴大統領の共謀関係を起訴状に明記。
検察は「朴大統領を被疑者として立件した」と発表した。
現職大統領が立件されたのは、韓国の憲政史上初めて。
退陣や弾劾を求める圧力が一層高まるのは避けられない。
李永烈捜査本部長（ソウル中央地検長）は中間捜査結果の発表で、朴大統領について
「相当な部分で共謀関係があると判断したが、
憲法８４条の不訴追特権規定により、起訴できない」
と表明した。
一方で「朴大統領への捜査を継続する」と述べ、対面聴取の早期実施を求めていく考えを強調。
疑惑を独自に調べる特別検察官の任命が決まったことを受け、「捜査が円滑に行われるよう、最大限協力する」と語った。
朴大統領が聴取に対し、どのように説明するかが焦点となる。
起訴されたのは崔容疑者のほか、
大統領府の前政策調整首席秘書官の安鍾範容疑者、
前秘書官のチョン・ホソン容疑者。
崔、安の両容疑者には職権乱用や強要など、チョン容疑者には公務上機密漏えいの罪が適用された。
起訴状によると、朴大統領は２０１５年７月ごろ、「韓流」の普及やスポーツの人材育成などを目的とする財団を設立し、経済団体「全国経済人連合会（全経連）」の会員企業の出資で運営することを計画。
現代自動車、サムスングループなどの首脳と個別に懇談し、「積極的に支援してほしい」という趣旨の発言をした。
その後、「ミル財団」と「Ｋスポーツ財団」が設立され、崔容疑者が朴大統領の要請を受けて、人事や運営を担当。
安容疑者と共に、企業に出資を強要した。
ロッテグループに対しては、追加出資も求めるなどした。
一方、チョン容疑者は１３年から１６年にかけ、朴大統領の指示を受け、４７回にわたり機密に当たる文書を崔容疑者に渡したとされる。
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サーチナニュース 2016-11-26 16:17
http://news.searchina.net/id/1623867?page=1
日韓が軍事情報協定を締結、
韓国はなぜ「日本との締結を急いだのか」＝中国
日本政府は２３日、韓国政府と軍事情報包括保護協定（ＧＳＯＭＩＡ、ジーソミア）に署名した。ＧＳＯＭＩＡは防衛機密を共有する際に第三国への漏えいを防ぐための協定だが、韓国では野党から日本とのＧＳＯＭＩＡ締結に対して抗議の声も存在する。
中国メディアの京華時報は２４日、日韓両国はＧＳＯＭＩＡを締結したことで、米国を経由せずに北朝鮮の弾道ミサイル等に関する軍事情報を共有できることになると伝える一方、韓国が日本とＧＳＯＭＩＡを締結したのは「突発的」であり、「不意打ち」に近い行動だったと伝え、韓国側の意図について考察している。
記事はまず、日韓がＧＳＯＭＩＡを締結するまでは、日米および米韓がそれぞれＧＳＯＭＩＡを締結していたとする一方、朴槿恵大統領は２０１６年１０月２７日に「突然」、日本とＧＳＯＭＩＡを締結する考えを発表したと主張。
そして、日韓両政府が１１月２３日にＧＳＯＭＩＡに署名したことに対し、韓国では朴大統領に対する批判の声が高まっているとし、韓国のオンライン調査では５９％の回答者が日韓のＧＳＯＭＩＡ締結に反対していると伝えた。
続けて、韓国政府が「国内の反発を恐れず、日本とのＧＳＯＭＩＡ締結を急いだのはなぜなのか」と疑問を投げかけつつ、上海外国語大学の研究員の見解として
「日本が持つ北朝鮮に関する軍事機密は米国以上に豊富であるとは考えにくく、
米国とＧＳＯＭＩＡを締結している韓国にとって日本との協定はさほど重要な意味を持たない」
とし、それでも韓国がＧＳＯＭＩＡを急いだのは、朴大統領が親友である崔順実被告に機密を漏洩し、国政に介入させた問題から韓国国民の目をそらすためではないかと考察。
また、中国社会科学院の研究員の話として、親友の国政介入問題で国民の支持を失いつつある朴大統領が、日本とのＧＳＯＭＩＡ締結を通じて「親米をアピールし、米国からの支持を取り付けようとしている」可能性もあると分析した。
一方、韓国国内では日韓がＧＳＯＭＩＡを締結したことに対し、「民意に反して日本との軍事協力を拡大した」などと批判の声も存在する。
記事も、「日韓のＧＳＯＭＩＡは朴槿恵政権にとっての毒薬となり、政局のさらなる混乱を招く恐れがある」などと伝えている。
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