2016年11月25日金曜日

日本という驚くべき国(8):日本は尊敬できる国?  いや、尊敬どころか、恐ろしい

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サーチナニュース 2016-11-25 10:13
http://news.searchina.net/id/1623783?page=1

客観的に見て、日本は尊敬できる国? 
いや、尊敬どころか、恐ろしい=中国メディア

 隣国どうしである日本と中国の関係がより深まるにつれ、互いが互いについてどのように評価しているかという議論が熱を帯びてきている。
 特に、中国では日本に対して「尊敬すべきか敵視すべきか」を巡る議論が、ネット上で毎日のように繰り広げられている状況だ。

 中国メディア・今日頭条は22日、「客観的に見て、日本は人を敬服させる国だろうか」とする記事を掲載した。
 記事は、現在の日本の成功には
 「厳しい規律」、
 「固い信念によって統制された屈強な精神力」
という2つの要因があると説明。
★.1つ目の「厳しい規律」について、古代のから近代まで続いた天皇以下の明確な上下関係が、現代の日本企業にも受け継がれており、上の者に服従するという思想が「まるで1つの機械のような、1つ1つのセクションが厳密な組織」を作りあげたとした。

★.また、「信念の統制」は今の日本において、「もはや天皇や武士道によるものではない」とする一方で、
 現代の教育ではなおも「苦痛を忍びながらも向上する」という理念が植えつけられていると解説。
 「ゆえに、日本人の気迫はすさまじい。
 信念のもとで統制された人の精神力は、計り知れないものなのだ」
と論じている。

 2つの要素から日本が急発展を遂げたことについて論じたうえで、記事は日本人の「ダークな面」についても言及。
 一たびクローズな場所、誰にも見えない場所になると、日本人は極度に放蕩となり、極端な無秩序状態となるとし、それは「第2次世界大戦の状況から容易に伺える」とした。
 また、現代の日本においてもその「無秩序」ぶりは、マンガや映像作品からも見て取れると説明した。

 記事は
 「明るい部分での厳しさがあってこそ、ダークな部分における放蕩を引き起こす」
とし、国づくりにおいては厳しい組織や規律、極度の忠誠度による信念が極めて高い効果を発揮する一方で、一たび戦争となると
 「国全体がいち早く戦争マシーンと化す」
という非常に恐ろしい側面を持っているとした。

 そして、
 「われわれは日本にも学ぶべき点が多くあることは認めなければならない。
 しかし、ある方面で言えば、この民族は尊敬に値するのではなく、
 恐ろしさを感じさせるのである」
と論じた。

 普段は「大人しくていい子」と評価されていた児童や生徒が、実は陰湿ないじめのリーダーだったり、ある日大きなトラブルや事件を引き起こしたりというケースがしばしば見受けられる。
 記事が日本について指摘する「恐ろしさ」というのは、このような子どもが持つ「恐ろしさ」に似ているのではないだろうか。
 そして、当の日本人であるわれわれも、同じ日本人が持つ「ダークな面」にある種の恐ろしさを感じながら日々生活しているのである。


サーチナニュース 2016-11-24 12:13

ネット通販に駆逐されない日本の小売業
「凄すぎて容易には真似できない」=中国

 日本を訪れた中国人旅行客の多くが、日本の小売店や商業施設におけるサービスの質は「非常に高い」と評価する。
 まるで「神様」になったかのようにきめ細かいサービスを提供してくれるうえに、仮に何も購入しなくても、客に対して「ありがとうございました」と謝意を示す日本の小売業から、「中国は学ぶべき」であると主張する声は多い。

 一方、中国メディアの今日頭条はこのほど、中国ではネット通販が普及すると同時に実店舗がネット通販に駆逐されつつあることを伝え、
 「日本から中国が学ぶべき点は多いが、
 日本の小売業は凄すぎて容易には真似できない
と主張している。

 記事は、「日本の小売業が繁栄しているからと言って、中国でも同じように小売業が発展し続けるとは言い難い」と指摘。
 日本の小売業におけるサービスや店舗運営は中国にとって学ぶべき点はあるとしながらも、
 中国は日本の小売業の優れた経営モデルを容易には模倣できない状況にあると論じた。

 日本の小売業は実店舗の数が多く、小さな商圏を数多く作ることで消費者に密着したビジネスモデルを構築していると指摘。
 また、アウトレットモールのように複数の施設を密集させ、買い物と余暇を同時に楽しむことのできるビジネスモデルもあると伝えた。

 一方、中国は共働きの家庭が多く、仕事に追われる人が多いため、もともとネット通販のほうが便利だと伝える一方、小売業は出店する立地もばらばらで、一箇所に集中して出店する一方で、まったく出店していない地域もあるうえ、品揃えやサービスの点でも消費者に密着した商売ができていないと指摘。
 日本の小売業がネット通販に駆逐されず生き残っているのは、それだけの努力があると伝えつつ、
 「日本で小売業が生き残れているからと言って、
 中国でも同様に生き残れるとは限らない」
と論じた。


サーチナニュース 2016-12-01 22:13
http://news.searchina.net/id/1624318?page=1

日本の対外純資産は世界一なのに! 
「国民1人当たりの借金」も世界有数=中国

 日本の対外純資産は25年連続で世界一の座を保っているが、中国メディアの今日頭条はこのほど、日本は世界的に見て「国民1人当たりの借金」が多い国に該当することを伝えている。

 記事は国民1人当たりの借金が多い6つの国家として
 日本、アイルランド、シンガポール、ベルギー、米国、そしてカナダ
を紹介、それぞれの国の国民の1人あたりの借金は順に
 8万5700ドル(約955万562円)、
 6万7100ドル(約753万9326円)、
 5万6100ドル(約629万2135円)、
 4万4500ドル(約496万6292円)、
 4万2500ドル(約477万5281円)、
 4万2100ドル(約473万337円)
であると説明。
 
 続けて、日本について「世界で最も発達している国の1つであり、日本の1人当たりの資産は中国よりもはるかに多い」と指摘した後、「しかし、本当に意外なことに、日本人の1人当たりの借金は世界有数の規模である」と説明を加えた。

 2016年6月末時点における「国の借金」は約1053兆円だが、これをもとに計算すると、日本国民の1人当たりの「借金」は約830万円に達する。

 しかし、日本国債の最終的な債権者、つまり日本政府にお金を貸しているのは日本国民であり、
 従って国民の1人当たり約830万円の借金は実は「債権」である
という見方もある。
 いずれにせよ、日本は少子高齢化が進んでいるため、「国民1人当たりの借金」も今後は一段と増加していくことが考えられ、有効な対策を打ち出すことが喫緊の課題となっている。



Record china配信日時:2016年12月3日(土) 6時0分
http://www.recordchina.co.jp/a156625.html

AI特許件数が世界4位の韓国、日米との格差は歴然

 2016年12月2日、韓国・国民日報によると、韓国の人工知能(AI)の特許件数は世界4位を占めているが、1位、2位の米国、日本との格差は非常に大きいことが分かった。

 韓国経済研究院は1日、1976年から2014年までの主要国のAI特許技術件数を比較した結果を発表した。
 AI技術は未来の成長エンジンとして、各国の競争がし烈な分野だ。
 1976年から2014年までの韓国のAI特許技術件数は197件で、世界4位を記録した。
 しかし、米国、日本、ドイツの上位3カ国との格差は大きい。
 同じ期間、
★.米国は9171件で韓国の47倍
★.日本も1965件で10倍に達した。
★.ドイツは446件だった。
 米国と日本が占める割合は全体の約85%に及んだが
 韓国は1.5%にすぎなかった。

 韓国はコンピュータプログラミング、通信と放送、製造業などの分野でAIを活用している。
 使用の割合としては
 神経網技術、
 知識処理システム技術、
 機械学習
の順だった。
 しかし、AI技術の産業的拡張のために必要なAI応用技術の使用割合は相対的に低いことが分かった。

 これについて、韓国経済研究院は
 「AI応用技術が機械制御装置と付加価値の高い医療装置開発に活用される技術であるだけに、競争力を強化するための対策が必要だ」
と指摘した。



Record china配信日時:2016年12月2日(金) 17時30分
http://www.recordchina.co.jp/a156690.html

「君の名は。」アジア5カ国で1位達成!
中国の初日興行収入も1位の好発進



  2016年12月2日、日本でも大ヒットしている「君の名は。」の中国公開が同日0時から始まり、公開を待ちわびていたファンたちが劇場に殺到。
 好調スタートを飾り反響も上々と中国での配給エンライト・ピクチャーズが発表した。

 「君の名は。」は、中国での前売券売上が5500万元(約8億8000万円)と2D映画での2016年度の1位を獲得。
 初回興行収入が224万元(約3584万円)と0時上映の興行収入記録で「ファンタスティック・ビースト 魔法使いの旅」を抑えて1位を獲得するなど、新記録を樹立。
 日本、台湾、香港、タイに続いて中国本土でも初回興行収入が1位を獲得し、絶好調のスタートを切った。

 日中国交正常化45周年を来年に控え、「君の名は。」の中国でのヒットは今後の邦画公開にさらなる可能性を広げた格好になるが、逆に中国映画の日本公開への期待もかかっている。
 2015年中国国産アニメ興行収入ナンバーワンである「西遊記之大聖帰来(原題)」の公開がいよいよ来年夏に控え、日本語版監修を宮崎吾朗監督が務めるなど本格始動を開始している。

 「君の名は。」も「西遊記之大聖帰来」も共に第89回アカデミー賞長編アニメーションの対象作品となっており、どちらもその成績が注目されている。



サーチナニュース 2016-12-05 07:13
http://news.searchina.net/id/1624423?page=1

日本人はどうして「侵略者」であるはずの黒船やペリーをリスペクトし、像まで建てるのか=中国メディア

 来年2017年は、江戸時代が終わりを告げた1867年の大政奉還から150年という節目の年に当たる。
 大政奉還から明治維新へと近代日本の幕開けにつながった重要な出来事と言えば、やはり1853年のペリー来航だろう。
 中国メディア・湖南政協新聞網は
 「日本はどうしてペリーのために像を立てたのか」
とする記事を掲載した。

 中国のメディアがどうしてそのような疑問を持つのか、ということが自体が疑問に思える話だが、それは、記事を読み進めていくことで理解できる。
 記事は、横須賀市海に面したペリー公園の最も目立つ場所に、伊藤博文揮毫の
 「北米合衆国水師提督伯理上陸紀念碑」
という文字が刻まれた記念碑が立っていると紹介。
 更に、公園内にはペリー記念館があり、その前にはペリーの彫像が立っているとした。

 そのうえで、1853年7月8日に浦賀沖に出現して東京湾に入り、開国を迫ったペリー率いる黒船の一行について
 「中国同様長年鎖国政策を取っていた日本にとっては紛れもなく侵略者であるのに、
どうして日本はその像を建てたのか」
と問題提起した。

 そして、当時日本は鎖国政策を取っていたものの「大清王朝のように耳目を塞いでいた訳ではなく」、長崎・出島への中国およびオランダ商船の入港を認め、その代わりに世界の情報をヒアリングしていたと説明。
 アヘン戦争の情報もすぐに日本に伝わっており、それまで「来たら打ち払え」という姿勢だった幕府が1842年に薪水給与令を出すなど、鎖国政策を徐々に軟化させていったと解説した。
 また、日本の幕府はオランダ人からペリー来航を事前に知らされていたとも紹介。
 日本が自らの国力不足を悟り、抵抗しても中国の二の舞になることを知っていたことから、米国も過激な措置を取ることなく事を運んだと伝えている。

 外界の情勢を知ろうとせず失敗した清朝と、
 情勢を弁えて欧米列強に対応し、明治維新以後の改革を実現した日本について、
 もし互いの場所が入れ替わっていたら、中国も日本のように鎖国を止めて近代化の流れに入っただろうか。
 それは明らかに不可能だ。
 歴史的にチャンスがなかったわけではなく、『黒船事件』の50年前に英国が北京に使節を送り通商を求めたのを、乾隆帝が断ったのだから」と論じた。
 そして、もしこの時に国の門戸を開いていれば、最初の産業革命の波に乗れたし、その後の紆余曲折を避けることができたのだとした。

 つまり、日本でペリーは「侵略者」ではなく、日本の門戸を開くきっかけを作ってくれた、リスペクトすべき人物であるとの認識ゆえ、「ペリー公園」やら「ペリー記念碑」やらが作られる、ということだ。
 結果論ではあるが、日本は米国の要求を半ば素直に受け入れたことで急速に国力をつけることに成功し、
 「中華」のプライドを持つ中国大陸は非常に大きな回り道を余儀なくされた。
 このようにとてつもなく大きな差を作りうる政治的な判断の恐ろしさを、感じずにはいられない。

 歴史的事実は変えられない。
 ならそれを反省してバネとして次に進んだほうが利が高い。
 むやみに否定するより、「なぜ?」を発したほうがジャンプアップしやすい。
 日本は常に学ぶ人であるしか生きられない。
 東の小さな島の民族が世界を蹂躙できるはずもない。
 世界は大きい。
 なら日本より優れた国は他に多あるはずだ。
 なら、学び続けるしか道は残っていない。
 

サーチナニュース 2016-12-05 13:13
http://news.searchina.net/id/1624472?page=1

過去の栄光にしがみつく中国人、
未来を見据える日本人=中国報道

 適度な自尊心は誰にでも必要なものだが、日本人と中国人では自尊心や自信の拠り所が異なっているようだ。
 中国メディアの伝送門はこのほど、日本人と中国人が自尊心を抱く拠り所の違いについて分析する記事を掲載した。

 記事によれば、
★.中国人の自信の拠り所は「伝統文化」にあるという。
 中国の伝統文化には「栄光」があり、それが中華民族としての自分の栄光につながるということのようだ。
 しかし、こうした中国人の自信の拠り所には問題点があると主張。
 その一例が、清朝末期の洋務運動であり、伝統の学問や思想に固執したため西洋の学問や技術を取り入れるのに「完全に失敗」したと論じた。

 一方、
★.日本人にとって「伝統文化や先祖」は自信の拠り所ではなく、
 自分の一代で国を良くできるかどうかを重視する
と分析。
★.国を良くするためなら、先人のものを捨てることも厭わず、
 あくまでもより優れたのを学べるかどうかにこだわり、
 学んで習得できればそれが自信や尊厳につながるのが日本人
だと論じた。

 さらに記事は、「これこそ日本が明治維新で西洋から多くを学び、発展したゆえんだ」と主張。
 また、現在の日本も「元気いっぱいな若者のように、世界中の良いものを何でも吸収している」と称賛した。
 それに対して中国は、「80歳のお年寄り」のように元気がなく一日中「先祖が活躍した夢」のなかで生きていると切り捨てた。

 最後に記事は、
 「1つの民族にとって最大の自信とは、
 先祖がどうこうではなく、自らの能力や努力、奮闘と関係がある」
と主張。
★.中国人の自信と尊厳は過去を基礎にしているのに対し、
 日本人の自信と尊厳は現在と将来を基礎にしている
のだと、その違いを強調した。

 記事が指摘したとおり、過去の栄光にしがみついても成長は見込めない。
 日本のように謙虚に外国の良いものを学んで取り入れる姿勢を見せれば、中国はさらなる発展が見込めるかもしれないが、
 中華思想を捨てるのはそう簡単ではない
だろう。



サーチナニュース 2016-12-09 09:13
http://news.searchina.net/id/1624788?page=1

「中華」から脱却し、
西洋に学んだことで列強による蹂躙を免れ、
強くなった近代日本=中国メディア

 今から約150年前に起きた明治維新は、日本における旧来の制度を大きく改め、近代の新たな社会を作る非常に重要な節目となったが、対外的に見てもそれまでの「中国を師と仰ぐ」姿勢から「西洋を師と仰ぐ」姿勢へと転換するポイントとなった。

 中国メディア・法制日報は7日、
 「中華を師とする状態から全面的な西洋化へ 
 日本の近代法制づくり」
とする記事を掲載した。
 記事は「日本は学び、参考にすることに長けた国である」としたうえで、古代は中華帝国を師と仰ぎ仰ぎ、中国大陸の法律を参照して独自の封建体制を作り上げ、それを1200年余り続けてきたと紹介した。

 そして、近代に入ると中華帝国への崇拝から徐々に西洋へと目が向くようになり、その法制も全面的な西洋化の道を進むことになったと説明。
 その大きなトピックになったのが明治維新であり、内患外憂の状態にあった江戸幕府を倒した明治政府が
 「現在の世界情勢を鑑みるに鑑みるに、
 もはや中国を師と仰ぐのは時宜に合わない。
 西洋に学んでこそ強くなれる」
と判断、政治経済そして法制において大いに西洋化を進めていったとした。

 そのうえで、日本の西洋化を後押ししたのは
 「法制を整えないうちは不平等条約改正に応じない」
と強硬な姿勢を見せた欧米列強の圧力だったと指摘。
 条約改正を重大任務と考えていた明治政府は、立憲君主制でなおも封建経済が残っていたドイツの法制度を参考にし、
 1889年に大日本帝国憲法を発布すると1907年までに
 憲法、民法、商法、刑法、民事訴訟法、刑事訴訟法からなる六法の制定を完了、日本の近代法制の完成を見た
と説明した。

 記事は、法制度の西洋化は不平等条約の撤廃を早まらせ、日本の政治的な独立を促したと同時に、日本の資本主義経済の発展に大きな推進作用をもたらしたと解説。
 「貧弱だった国を急速に強くさせ、徐々に対外拡張の道を歩ませたのである」としている。

 近代日本というと、中国ではどうしても昭和以降における対中戦争のイメージがあり、憎しみの感情が先行しがちである。
 しかしその感情はおそらく、単に憎い、恨めしいといった単純なものではない。
 清朝が世界の情勢を読めず列強に蹂躙され、近代化が大きく遅れたのに対し、明治維新以降急速な近代化を進め、列強に肩を並べるほどの国力を身につけた日本に対する、ある種の嫉妬や羨望に似た複雑な感情も含まれているのだろう。



サーチナニュース 2016-12-10 10:13
http://news.searchina.net/id/1624875?page=1

驚異的だ! 
明治維新後の日本は「たった40年」で世界有数の海軍を作った=香港

 明治維新の時期に遂げた日本の変化と成功は国内外においてよく知られているが、中国メディアの鳳凰網が5日付で、日本は明治維新後のごく短期間で世界一流の海軍を有するようになったと驚きとともに説明している。

 「バルチック艦隊」という帝政ロシア海軍の名を知る日本人は多いだろう。
  日露戦争中、この艦隊はロシアの切り札と期待されていたが、1905年の日本海海戦において日本海軍により壊滅的な打撃を受けた。

 日本海海戦より11年前の1894年にも、日本は日清戦争中の黄海海戦で清国北洋艦隊に勝利しているが、記事は日本海軍がこの2つの海戦で勝利をおさめたことにより、世界に注目される「一流の海軍となった」と説明。
 さらに日本海軍について「第2次世界大戦前においてはアジア最強、世界でも第3位の海軍力を有していた」と指摘した。

 一方で記事は、ペリー提督率いる米国艦隊が日本に開港を求めてやってきたのは1853年のことであり、当時の日本人に大きな衝撃を与えた黒船来航は日本海海戦の52年前、そして日清戦争中の黄海海戦の41年前だったと紹介、「黒船来航当時の日本に海軍はなかった」にもかかわらず、わずか40年ほどで一流の海軍を保有した当時の日本に驚きを示した。

 また、日本は島国であるゆえに「海洋民族」であると認識されがちだが、
 実際は海洋民族でなく「海岸民族」であると主張。
 当時の日本には魚を捕らえる程度の造船技術はあっても、大航海時代に使用された造船技術は有していなかったと指摘し、
 明治維新当時の日本が言わば何もない状態から短期間で一流の海軍を持つようになったという事実を際立たせた。

 記事のこうした説明からは、当時の日本人の学習意欲や学習能力の高さに圧倒されている感が伝わってくる。
 現代から見ても、明治維新後に日本がごく短期間で成し遂げた発展ぶりは偉業と呼ぶに相応しい。



人民網日本語版配信日時:2016年12月15日(木) 9時10分
http://www.recordchina.co.jp/a157834.html

普及率は中国より上、
日本で自転車人気が高い理由―中国紙

 オランダが「自転車王国」というのは世界的にもよく知られている。
 一方アジアでは、日本が一人当たりの自転車所有台数でトップとなっている。
 オランダでは100人あたりの平均自転車所有台数は109台と自転車台数が人の数を上回っているという驚きの普及レベル。
 日本では100人あたりの平均自転車所有台数は68台で世界6位
 一方の中国は17位だ。
 このことから、日本はアジアで最も自転車人気が高い国といえるだろう。
 日本では年齢や社会的身分にかかわらず、自転車は人々にとって身近な交通手段となっている。日
 本人の物質的な生活水準は高いが、どうして自転車がこんなにも普及しているのだろうか。(文:増新。済南日報掲載)

■優れた機能性:生活圏内に何でもある日本 

 日本は世界的にも人口密度が高く、コミュニティーには何でもそろっている。
 自転車で5-10分圏内には、スーパー、幼稚園、学校、歯科医院などの日常生活に必要な施設があるので、自転車は理想的で非常に実用的な交通ツールとなる。
 また自転車は健康的な生活スタイルにもつながる。
 自転車移動で体を鍛えるというのが都市部では一種のファッションともなっているのだ。
 日々仕事に忙しく、運動の時間がとれない人でも、自転車移動は非常にいい運動になるからだ。

■乗り換えが便利:公共交通機関が整っている 

 地価が高い東京では駐車場の賃貸料も非常に高いので、東京で車を所有するのはとても不便。
 車を所有するよりも、地下鉄や電車などの公共交通機関を利用する方が効率的だ。
 また、2011年3月11日に発生した東日本大震災で鉄道がストップした経験から、多くの人が1、2駅分の距離を自転車で移動したり、駅に行ってそこから電車などに乗るなどの自分に合った通勤圏を構築している。

■便利な移動手段・ママチャリ:機能性も良く、価格も庶民的 

 日本で最もよく見られる自転車は「ママチャリ」と呼ばれており、このような自転車の前方にはかごが一つあり、買い物の際に利用できる。
 また、後方にはチャイルドシートを取り付けることができる。
 日本の学生たちもほとんどがこうしたママチャリに乗っているが、オシャレに敏感な若者はスポーツタイプの自転車を好む。
 日本では現在、マウンテンバイク、ロードバイク、折りたたみ自転車など、さまざまなタイプの自転車が増えてきているが、台数が最も多いのは1万円前後で購入できる普通のママチャリで、数百万人の日本人が毎日の生活で自転車を使って通勤・通学している。

■道路利用と駐輪:歩道は歩行者と共有し、駐輪は専用スペースに 

 理論的にいうと、歩道は歩行者のためのもので、自転車が歩行者と道を共有すべきではない。
 しかし、日本では自転車が歩道を通行するのが一般的だ。
 自転車と歩行者が互いに譲り合いながら歩道を共有しているので問題が生じることは無いのだ。
 自転車の台数が多すぎるため、混雑しやすい駅やショッピングセンターの周辺には利用者用の駐輪場があるだけでなく、数階建ての立体駐輪場も多く設けられている。
 こうして無断駐輪により街中が乱雑な状態になってしまう問題を解決している。

■自転車の防犯登録:全ての自転車に義務付け 

 日本では、自転車は全て警察署で防犯登録しなければならない。
 新車の自転車の場合、自転車店側が顧客の代わりに手続きを行い、中古自転車の場合は、持ち主が自分の名前で新たに登録することで、警察に盗難自転車と疑われることを避ける必要がある。

(提供/人民網日本語版・編集/YK)







【身勝手な大国・中国】

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